HPVワクチンが守る若い世代の命と治療後の生活

月経以外の出血、性交時の出血、いつもと違うおりものなどがあれば、次の検診を待たずに婦人科などへ相談してください。若いことやワクチンを接種したことは、症状を放置してよい理由にはなりません。症状がある人の診療と、症状がない人の検診は別です。[1][2]

また、ワクチン接種後に気になる症状が出た場合も、接種した医療機関などに相談します。接種の効果を評価することと、実際につらい症状がある人を診療することは、対立する話ではありません。[1]

※すみません、いつもより急いで書いたので少し総量が少ないですが、これは特別編ということでup予定のものはそれはそれで追加して記事を上げます。明日は今話題のCre・eGFRの低下を早めに腎臓内科に診てもらった方が良いのか？という記事になります。

子宮頸がんの話では、「感染」「前がん病変」「がんの発症」「死亡」を分けて考える必要があります。同じ人の経過の中でつながることはありますが、同じ出来事ではありません。

死亡統計に記録されるのは、亡くなった人です。治療によって命が助かった人が、その前にどんな手術を受け、その後どんな困りごとを抱えたのかまでは、死亡数からは分かりません。死亡が少ない年齢層だからといって、治療を必要とする人までいないことにはなりません。

日本では2023年に子宮頸がんと診断された数は10,457例、2024年の死亡数は2,751人でした。全世代を含む、異なる年の集計です。この二つを割って個人の死亡確率を求めたり、差し引いて「後遺症がある人数」を計算したりすることはできません。[3]

年齢別の死亡数が多い世代だけに目を向けると、「感染を防ぐ機会はいつか」という別の問いを見落とします。将来の病気を予防する時期と、死亡が多くなる時期が、同じ年齢である必要はないからです。